Y&Y設計事務所
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日本列島は地震の活動期に入った?

「住宅診断」を数多く実施して

不具合事象の原因追求をして来たから分かる

施工未済や施工不良 そして自然の力など

インスペクターから見た住宅設計とは・・・

「泣き寝入り」や「後悔」しない為に

住宅プラン作成の応援をして行きます!

 

今回は、<日本列島は地震の活動期に入った?>についてお話をします。

今日のお話は

昨日のブログ内容に重なる部分が有りますが

住宅を計画する時に一番重要な事は?

についてお話をします。

 

本題に入ります。

石川県能登地方で強い地震が

6月19日には震度6弱

6月20にには震度5強が発生しました。

地震のニュースを聞く度に

6年前に大きな被害をもたらした

2016年の熊本地震の事を思い出してしまいます。

この地震では

今迄に例が無かった震度7の地震が2回、震度6強が2回

震度6弱を3回などで建物に大変大きな被害をもたらしました。

熊本地震における建築時期別の損傷比率が

下記資料①です。

 

【資料①】

 

この資料でも分かる様に

無被害率を見れば

新耐震基準の2000年基準以降の建物無被害率は

2000年以降が61.4%(196棟)

その内の

耐震等級3の建物が87.5%(14棟)

14棟と棟数が少ないですが

無被害率は大変高いのが分かりますね!

因みに

2000年基準とは

1995年の阪神・淡路大震災を教訓として

建物の耐震性能をアップさせた基準です。

この耐震基準が有ったから

被害もそれなりに抑えられたと思います。

上記資料①無被害率

地震が活発化(活動期に入って?)している事を考えれば

耐震等級3(許容応力度計算の)は

住宅を考える上で一番に持って来るべき項目と考えます。

この事からも

前回のブログにも記載した様に

大切な住宅本体の「耐久性能」「温熱性能」「耐震性能」

3項目の順番が

「耐震性能」>「温熱性能」>「耐久性能」になるのです。

今日の纏めとして

2025年・2030年の省エネ基準を考える上で

「温熱性能」は必要になりますが

「耐震性能」が有ってこその「温熱性能」

いう事を忘れずに!

ここで一つ注意して貰いたいのは

耐震等級3の許容応力度計算で有っても

柱の直下率と構造区画は無視した

耐震等級3はNGですからね!

という事で

今日のお話は、お終いです!

 

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「Y&Y住宅検査」が お客様に提供させて頂く住宅診断とは、

ただ単に不適合事象の有無を調査するのではなく、

もし不適合事象が有れば、

その原因をより詳しく目視の範囲内で追及し、

不同沈下などの傾きが有れば、

建物全体の傾きなどの傾斜傾向を図面にて表現する事で、

より分かり易く建物の現況を報告書に纏め、

お客様が、安心・納得して購入する事が出来る様に

説明するサービスを提供させて頂いています。

ここでの「安心・納得」とはどの様な意味なのかと言いますと、

安心とは、不適合事象が無い事で安心。

納得とは、不適合事象が事前に分かる事で納得。

住宅診断とは、この二つを得る為の手段だと考えています。

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