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住宅診断を実施する業者の色々な考え方

今回は、住宅診断に対する同業者の考え方などのお話をしてみます。

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住宅診断を実施する業者の色々な考え方

各業者によって、住宅診断に対する診断の方法、考え方がまちまちである事に困惑する機会が増えてきています。


◆診断方法の違いとして
診断方法の違いは、住宅診断に対する考え方の違いが大きい。

例えば、依頼者に住宅診断中は常に一緒に立ち会ってもらい、その都度劣化状況を説明するので、報告書の作成は、その事を思い出して頂ける内容で作成するという方法が有ります。

この方法は、依頼者にとって分かり易い様に考えている業者がいますが、果たしてどうでしょうか?

何事もケースバイケースですが、

私の考えは、

住宅診断の報告書を基に補修依頼し、

その依頼を売主側が対応して頂けるかどうかで購入の判断にされると考えています。

上記の住宅診断方法の場合では、

報告書に全て記載していなければ、依頼者の記憶間違いも有り、スムーズに購入の意思決定の正しい判断を阻害する場合が多くなるのではないかと考えます。


◆住宅診断時の立会のお願いとは
住宅診断実施時に依頼者の立会をお願いするというのは、

どちらかと言うと、何か診断実施時にトラブルが起きた場合の為で、仲介業者の方でも立会は構わないと考えます。

兎に角、住宅診断の報告書の内容に落ちが無い様に診断するのが一番と考えます。


◆同業者との大きな違い
一般的な同業者の考え方は、

決められた判定基準に沿って目視で確認できる劣化事象を報告するだけです。

例えば、基礎に0.5mmのひび割れが確認された場合、何の原因でひび割れたのかまでは報告しません。

そのひび割れを補修する見積金額は伝えても、

そのひび割れの原因までは診断報告はしません。

これで良しと国土交通省も考えています。

これでは住宅診断にお金を払ってまで依頼する意味が無いと私は考えます。

私の考え方は、基礎のひび割れの位置から、床の傾斜、壁の傾斜、外壁のひび割れを総合的に判断して、

建物全体の劣化傾向から、この基礎のひび割れの原因を報告する事が住宅診断と考えています。

今は、住宅診断が混沌とした時期になってしまっていますが、

いずれは、私の考え方が主流になると考えています。

今回はこれで終わります。

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契約する前が、住宅診断の最適な時期です。